まず何より、本人の症状を否定せず、傾聴し、受け止めてあげることが大切です。そして、職場の方々に病態や回復までの見通しについて説明します。
また、後遺症に悩む方は、自宅などで療養を続けている方も多いので、医療機関への受診勧奨を行い、より専門的な治療に繋げることも重要です。必要に応じて主治医と連携し、医療機関と職場との橋渡し役を担います。
最終的には本人がより安全に健康的に働けるよう、本人、職場の上司、人事・労務担当者などで職場で必要な配慮について話し合うようにします。
令和6年6月23日開催コロナ後遺症オンライン研修会 質疑応答
東京iCDC後遺症タスクフォース 産業医科大学
五十嵐 侑先生