職場復帰する際に、労働者本人の生活リズムや業務遂行能力が回復していることを確認しましょう。
その際、本人に求める業務内容について、事業者として本人に説明し、しっかりと復帰前に合意を得ることが重要です。
また、職場復帰後に安定的に働けるように、仕事に対する配慮（就業上の措置）や治療に対する配慮を検討することも重要です。仕事に対する配慮は、業務を行う上でどのような配慮を希望するのか、まずは本人が検討し、本人から職場に申出を行うことが原則です。事業者の側からも申し出を促すとより良いでしょう。
申し出に基づき、本人と職場の上司とともに配慮内容を検討しましょう。職場からの一方的な配慮は、本人の為にならず、かえって逆効果となるおそれがあることから注意が必要です。また、職場復帰後も、本人との面談などを通じて、健康状態や仕事の状況などを確認し、配慮内容を定期的に見直します。